<日本がドイツ・モデルを見習って謝罪しても、東アジアの近隣諸国との関係改善にはつながらない。本誌「ドイツ妄信の罠」特集より> 日本と近隣諸国との歴史問題の原因は、日本政府が戦時暴力を謝罪しなかったことにあるという意見をよく聞く。しばしば日本と比較されるドイツは戦後に謝罪し、被害者への補償を行い、歴史教育や追悼行事を通じて戦争の記憶を忘れない努力をしている。日本もドイツの例に倣えば、いずれ近隣諸国と和解できる、というのがこの主張の骨子だ。 こうした既存の「常識」には問題がある。ドイツ・モデルから間違った教訓を得ていることだ。他の和解の事例と同様、ドイツの経験が示唆しているのは謝罪ではなく、真実を語ることの重要性なのだ。 アジアの人々は、戦時中の日本による暴力や収奪、あるいは植民地支配の屈辱、いわゆる「慰安婦」や「徴用工」の苦しみを記憶している。南京事件やその他のアジアの都市や村での蛮行も忘れていない。 かつての敵国同士は、このようなトラウマをどうやって乗り越え、良好な関係を回復するのか。歴史的に見て、国家は過去の戦争を振り返る際に自国の苦難を強調し、兵士や指導者を英雄とたたえてきた。だが戦後の西ドイツ(および統一後のドイツ)は、戦時中の他国への暴力を償うという新しいモデルを発明した。 第2次大戦後の西ドイツは、世界がかつて見たことのないレベルで過去と向き合った。指導者たちは謝罪を表明し、教科書にドイツの悪行と近隣諸国の苦難を記述し、都市には犠牲者を追悼する記念碑を建てた。 今日のドイツは、かつての被害国と生産的で良好な関係を築き、自由主義陣営の中で高く評価される主要国の1つになっている。そのため日本もドイツの贖罪を見習うべきだという「常識」が出来上がった。 謝罪は国内の反発を招く ドイツの経験から学ぶべきことは多いが、この主張にはいくつかの問題がある。まず、ヨーロッパの和解の時期を誤解している。西ドイツは過去を謝罪する前に、英仏と和解してNATOに加盟した。 1950年代の西ドイツは、(特にソ連による)自国の苦難を強調していた。保守派のコンラート・アデナウアー首相(当時、以下同)は51年にイスラエルへの補償に同意したが、発表した声明は不都合な事実に向き合うことを巧妙に回避したものだった。有名な謝罪や追悼碑・博物館の設置は、60年代に左派が政権を取った後の出来事だ。 ===== つまり、西ドイツが他の西欧諸国と和解し、政治・軍事同盟を結んだのは、過去の清算より前だった。彼らがNATO加盟を果たし、欧州統合を軌道に乗せるために、戦時暴力を認める必要があったことは重要な事実だ。ただし、償いが必要だったわけではない。 日本自身の戦後の歩みも、それを裏付けている。日本はアメリカ、オーストラリアと戦後すぐに和解した。国際政治の世界では常識だが、かつての敵国との和解は共通の戦略的必要性が基点になる。 共産主義の拡大を恐れたアメリカとオーストラリアは、ソ連との力のバランスを保つために良好な対日関係を再構築しようとした。両国とも、日本に謝罪を求めたり期待したりしなかった。日本は現在、両国に加え東南アジア諸国やインドとも友好的関係を築いている。 日本は時間をかけて歴史的和解を模索してきた。明仁天皇は全ての戦没者の魂を慰める「慰霊の旅」でパラオやフィリピンなどの戦場を訪れ、温かい歓迎を受けた。日米関係では、安倍晋三首相とバラク・オバマ大統領が真珠湾や広島の追悼施設を訪問し、大きな成功を収めた。 謝罪は和解のために必要不可欠ではないとしても、マイナスにはならないという意見もあるだろう。しかし、ここで別の問題が出てくる。謝罪は国内で政治的反発を招き、和解を阻害する恐れがある。 実際、日本では指導者の謝罪や自己批判的な教科書が保守派を刺激し、より肯定的な歴史観を要求する運動に火を付けたことが何度もあった。これ以上の謝罪は、さらに反発を招くだけだ。 歴史をめぐるこうした論争のせいで、日本側に何か問題があるのではないかという意見もよく聞く。しかし、ドイツが極めて例外的な存在なのであり、日本の経験のほうがはるかに一般的だ。アメリカでは、ドナルド・トランプ大統領が公立学校の生徒は「自国を憎むように教えられている」と主張し、もっと愛国的な歴史を教えるよう呼び掛けている。 謝罪や自己批判的な歴史の記述は、オーストリア、イギリス、フランス、イスラエル、イタリアでも反発を買っている。謝罪が反発を生むのは、民主主義社会ではナショナリズムと愛国心をめぐるリベラル派と保守派の見解が対立しているからだ。 以上の理由から、ドイツ・モデルを見習うよう日本に圧力をかけても、東アジアの和解にはつながらない。 ===== 過去を認める姿勢が重要 おそらくドイツの事例から得られる最も重要な教訓は、過去の事実を認めることの必要性だ。西ドイツ政府が(保守派のアデナウアー政権の下で)下した重要な決定の1つは、戦時暴力の責任を認めたことだった。アデナウアーはイスラエルへの補償を実現させるために、左派と手を組んで与党内部の反対を抑え込んだ。51年の演説で述べたように、それによって「ユダヤ人に対する言語を絶する犯罪」の責任を取ったのだ。 こうした西ドイツ政府の対応は、他の国々の過去の戦争に対する姿勢とは対照的だ。実際、国家は過去の暴力を否定することが多い。そのような否定は外交関係に悪影響を及ぼし、和解の努力を妨げる。 安倍前政権の政策は、真実を語ることの重要性を示している。出だしは失敗だった。安倍は慰安婦問題への官憲の関与を認めた93年の「河野談話」の見直しを主張して世界的な反発を招き、さらに2013年の靖国参拝で元被害国を怒らせた。 だが安倍はその後、過去の暴力を認めることの重要性に気付いたようだ。15年8月の戦後70年談話では、戦時中の日本の侵略行為による外国の犠牲者に言及した。 ドイツの経験は、アジアでの和解に必ずしも謝罪は必要ないが、日本が過去の人権侵害を認め、それを国民に教える必要があることを示唆している。日本にとって重要なのは、中国や韓国、その他の国の人々の苦しみを理解することだ。 ドイツ・モデルが示すように、事実を認めることは和解に向けた大きな一歩になる。 <本誌2020年10月20日号「ドイツ妄信の罠」特集より>